暗号資産は2月5日に暴落したがさらに下落する可能性がある

今週の暗号資産は、ビットコインを中心に大きく値下がりする局面が見られました。トレーダーは、ビットコインがどこまで下がるのかに関心があるようです。

• ビットコインが10,000ドル以上の暴落
• 専門家は50,000ドルへの到達を予想
• ビットコインの明るいニュースがなく来週も神経質な展開か

まずは先週から今週にかけてのビットコインやイーサリアムの値動きからご紹介します。

2月5日にビットコインが10,000ドル以上暴落

ビットコインは、先週2月5日に73,550ドル台でしたが、6日午前にかけて60,100ドル台へと10,000ドル以上も急落しました。

日本円建てのBTCJPYについても、下落により約1年3ヶ月ぶりに1,000万円の大台を下回っています。

要因としては、1月に続きゴールドやシルバーなどの貴金属価格が急落したことや、米ハイテク株が再び大幅な下落を見せていることが挙げられます。

特にハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数が前日比1.6％安で取引を終えたことなどがリスク資産である暗号資産に影響を与えました。

6日午後から週明けにかけては回復基調にありましたが、2月10日から再び下落に転じ、2月13日時点では66,500ドル台での推移となっています。

イーサリアムもビットコインと歩調を合わせており、1月29日には3,000ドルを超えていた価格が、2月6日には一時1,800ドル台を割り込みました。

同期間の下落率を比較すると、ビットコインの約32％に対しイーサリアムは40％を超えるなど、ビットコイン以上に売り圧力が強まっています。

ビットコインがさらに45,200ドル台まで暴落する可能性も　 

ビットコイン（BTCUSD）価格の下落が止まりません。

1月1日時点では87,700ドル台、14日には97,600ドル台と、昨年11月以来となる10万ドルの大台を伺う動きを見せていましたが、以降は一転して厳しい下落が続いています。

特に1月29日以降の下落幅が大きく、89,100ドル近辺だった価格は、2月6日に一時60,100ドまで下落しました。

史上最高値を付けた2025年10月以降、ここ数ヵ月で価格が50％近く下落している背景には、米政府機関の閉鎖リスクやイラン情勢の緊張化といった地政学リスクがあります。

また、今年1月に次期FRB議長としてウォーシュ氏が指名されたことも、市場には警戒感を与えているようです。

同氏が利下げに慎重な姿勢を示せば、高金利環境の継続を懸念し、リスク資産からの資金流出がさらに加速する可能性があります。

日足チャートで見ても、2月5日の大陰線をいまだ回復できていないことから、買い戻しの勢いは限定的と言わざるを得ません。

さらに、週足チャートでは2025年10月を天井とする三尊天井（ヘッドアンドショルダー）の形成が鮮明になっています。

先々週、ネックラインであった85,600ドル付近を明確に下抜けたことで、長期的な下落トレンドへの転換を意識する層が増えています。

この三尊天井の理論値から下落ターゲットを算出すると、天井の126,000ドルからネックラインの85,600ドルの値幅（40,400ドル）を差し引いた、45,200ドル台が浮上します。

現時点ですぐにそこまでの暴落が起きるとは断定できないものの、既に60,000ドル割れが現実味を帯びている以上、まずは節目となる50,000ドルを維持できるかが焦点となります。

実際、Bitgetのグレイシー・チェンCEOも、主要指標として5万ドル付近のサポートラインを注視すべきとの見解を示しています。

明確な上昇シグナルが出るまでは買い急がない

今週の暗号資産市場は、週前半の反発も長くは続かず、再び上値の重い展開となっています。

13日には米政府のつなぎ予算の期限を控えており、交渉に進展がなければ政府機関の閉鎖が現実のものとなります。

政府機関が閉鎖となれば、ビットコインやイーサリアムの価格がさらに下落する可能性があるため警戒しなければなりません。

来週にかけては、直近安値の60,000ドルを維持できるかが最大の焦点となるでしょう。

底値圏での買い場を探る動きも見られますが、情勢が落ち着くまではさらなる下落の可能性も否定できません。

安易な押し目買いは避け、まずは反転のシグナルの発生を待つようにしましょう。