リップル現物ETFがブラジルで取引開始！ 米国での承認や今後の見通しを解説！

「リップルETFを購入したい」「リップル現物ETFの上場はいつ？」といった疑問を持っていませんか？ 

ビットコイン、イーサリアムに続いてリップル現物ETFがブラジルの取引所に上場しました。既に米国でも承認申請が始まっていますが、日本では取引できるのか、現物ETFが米国の取引所に上場したら何が起きるか気になる人もいるのではないでしょうか？ 

本記事では、リップルETFの動向、注目されている理由や今後の見通しを解説します。 

リップル（XRP）ETFとは？ 

リップル（XRP）ETFとは、仮想通貨であるリップル（XRP）に投資できる上場投資信託（ETF）のことです。 

リップル（XRP）は、リップル社が開発・管理する高速かつ低コストな国際送金と決済を目的とした仮想通貨です。 

銀行や金融機関などのエンタープライズ向けソリューション「RippleNet」を提供することで、既存の国際送金システムでは当たり前だった手数料が高い、送金が遅いといった課題の解決が期待されています。 

リップルは、単なる暗号資産としてだけでなく、金融機関向けの決済インフラとしての実用性が評価されており、世界中の金融機関との提携を進めています。その技術的な優位性と、既存の金融システムとの連携を目指す姿勢から、今後の普及と成長が期待される仮想通貨の一つです。 

仮想通貨の現物ETFについて、既にビットコインとイーサリアムの現物ETFは取引所に上場していることから、次の候補として投資家に注目されています。 

リップル（XRP）ETFの動向

2024年以降、リップル（XRP）ETFの実現に向けた動きは、世界各地で進んでいます。 

2024年10月2日に、暗号資産運用会社として知られるBitwiseが、米国証券取引委員会（SEC）に対してXRP ETFの設立に関する申請書を提出しました。10月8日にはCanary Capital、そして11月21日には21Sharesといった企業も同様の申請を行っており、複数の運用会社がリップル ETF市場への参入を目指していることが伺えます。 

さらに、11月25日には米WisdomTreeがリップル ETFに関連する法人登録を完了させ、12月2日には正式に米国証券取引委員会へETFの申請書を提出するなど、アメリカにおけるリップルETFの動きは加速しています。 

そして、2025年に入ると、米国証券取引委員会の審査にも進展がありました。 

2月13日に米国証券取引委員会がXRPの現物ETFに関する審査を開始したことに加えて、2月19日にはブラジルにおいて、世界初となるリップル現物ETFが承認されたのです。 

4月25日には正式にブラジルでリップル現物ETFの取引が開始されました。 

今後は、米国証券取引委員会でもリップル現物ETFが承認される可能性があり、そうなれば、リップルの価格が上昇するかもしれません。 

リップル（XRP）の現物ETFと先物ETFの違い

リップル（XRP）を投資対象とするETFには、大きく分けて現物ETFと先物ETFの2種類が存在します。現物ETFは、実際にリップル（XRP）そのものを保有し、その市場価格の変動に直接的に連動するように設計された金融商品です。 

投資家は、このETFを購入することで、現物のリップル（XRP）を直接保有するのとほぼ同様の経済効果を得ることができます。 

現物ETFは、リップル（XRP）の価格変動がダイレクトに反映されやすいため、現物を保有している感覚に近いです。 

一方、先物ETFは、将来の特定の期日にリップル（XRP）をあらかじめ定められた価格で取引する権利である先物取引を利用して組成されたETFです。現物の保有とは異なり、先物市場の動向に基づいて価格が変動します。 

先物ETFのメリットは、現物のリップル（XRP）を保管・管理する手間やハッキングによる盗難リスクがありません。 

また、レバレッジを効かせることで、短期間に多くの利益を狙うこともできます。 

ただし、先物取引では、期日を迎えた契約を次の期日の契約に乗り換える際に発生するロールオーバーコストと呼ばれる費用が発生するので、長期保有には向いていません。 

さらに、先物の価格は、現物価格と完全に連動するわけではないので、注意しましょう。 

先物取引とは？仕組みや株式取引との違い

【2025年4月現在】リップル（XRP）の現物ETFと先物ETFは日本では購入不可

2025年5月2日現在、日本国内の証券取引所や仮想通貨取引所では、リップル（XRP）現物ETFやリップル先物ETFの取扱がありません。 

海外においても、一部の取引所はリップル先物ETFの承認を受けているもののまだ取扱はなく、リップル現物ETFに至っては、まだブラジルでしか取引できない状況です。（2025年4月末時点） 

さらに日本では、金融庁の判断により、リップルだけでなく既に米国などで取り扱っているビットコインETFやイーサリアムETFについても取扱が認められていないので、国内の仮想通貨取引所や証券会社で取引ができません。 

したがって、日本居住者の方は、金融庁から仮想通貨ETFの取扱について承認が下らなければ、取引するのは難しいでしょう。 

リップルETFが注目されている理由  

リップルETFが注目されているのは、以下のような理由があるからです。 

1. SECとの訴訟が和解される見込みのため機関投資家の注目が集まっている 

2. ビットコインやイーサリアムの現物ETFに続く期待から今後の見通しが明るい 

3. リップルのユースケース拡大が期待されている 

詳しい理由を見ていきましょう。 

1.SECとの訴訟が和解される見込みのため機関投資家の注目が集まっている

リップル社は、長らくアメリカの証券取引委員会（SEC）とリップルが有価証券に該当するかという点を巡って法的な争いを繰り広げてきました。 

しかし、2023年7月に裁判所はリップル社によるXRPの販売方法の一部について、有価証券には該当しないとの判断を下したことで、リップルへの関心が高まりつつあります。 

さらに、2025年に入ってからは米国証券取引委員会とリップル社の間で和解成立に向けて申請が行われています。 

正式に和解が成立すれば、リップルの価格が急騰するかもしれません。 

2.ビットコインやイーサリアムの現物ETFに続く期待から今後の見通しが明るい 

リップル現物ETFは、既に米国証券取引委員会から承認を受けて取扱のあるビットコイン現物ETF、イーサリアム現物ETFに続く仮想通貨関連の現物ETFとして投資家から大きな期待を受けています。 

ビットコインについては、米国証券取引委員会からビットコイン現物ETFが承認を受けた2024年1月に約4万ドルだった価格が、2025年1月には一時10万9,000ドルまで上昇しています。 

加えて、ビットコイン現物ETFについても上場直後に約27ドルだった価格が、2025年1月には60ドルに到達しました。

リップル現物ETFが米国証券取引委員会から承認を受けた場合、リップルやリップル現物ETFが上昇する可能性は十分あるでしょう。 

3.リップルのユースケース拡大が期待されている 

リップルは、ビットコインと比べると、国際送金にかかる時間や手数料を削減できる仮想通貨のため、金融機関を中心に注目されています。 

リップル現物ETFが承認された場合、リップルへの大規模な資金流入により、銀行や決済プロバイダーによるユースケース（活用事例）が増加するかもしれません。 

その結果、リップルそのものへの投資家からの信用が増すので、長期的に魅力的な投資先になる可能性があります。 

リップル現物ETFによりリップルの取引が盛んになる可能性がある 

リップル現物ETFが米国証券取引委員会から承認された場合、リップルの価値が上がるだけでなく、リップル関連のプロジェクトにも良い影響を与える可能性があります。 

過去にビットコイン現物ETFが承認されたときは、ビットコインとビットコイン現物ETFのどちらも値上がりしました。 

リップルETFについても同様に値上がりが期待されています。 

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