【2025年】ポンド円の見通しや今後の値動きを解説

「ポンド円の見通しを知りたい」「イギリス経済はどうなるのか？」といった疑問を持っていませんか？

イギリスが2020年にEUを離脱して以降、ポンド円は上昇傾向が続いています。ただし、今後もポンド円が上昇し続けるかは分からないため、見通しを知っておきたい人もいるのではないでしょうか？

本記事では、2020年以降のポンド円を取り巻く状況や2025年以降の見通しについて解説します。

2020年以降のポンド円の状況

2020年以降のポンド円は、ブレグジットの影響による政治リスク、イギリス経済の成長鈍化、原油市場の影響、などの影響により不安定な動きを続けています。

イギリスが2020年のEU離脱後のポンド円は政治リスクの影響を受けながら変動していました。2020年12月にイギリスとEUの間で「EU-英国通商協力協定（TCA）」が成立したものの、両者の交渉が難航した際は、市場の不安心理が強まりポンドが下落しています。

2021年1月のTCA発効後は一時的な安堵感からポンドは持ち直しましたが、貿易摩擦が長期化する懸念が続くと値動きが不安定になりました。

また、イギリスはEU離脱後、貿易の不確実性や投資減少の影響を受け、2023年第2四半期のGDP成長率は0.2％にとどまりました。

インフレ率については、2024年12月時点で2.75％に達する見込みで、物価上昇が続いています。BOEはインフレ抑制のために金融引き締め政策を維持し、政策金利を4.75％に据え置いているため、企業の借入コストの増加に伴い経済活動がさらに鈍化するかもしれません。

さらに、イギリスは北海油田を有しており、原油価格の変動もポンドの価値に影響を与えています。例えば、2020年の初めに原油価格が急落した際、ポンドは対円で140円を下回る水準にまで下落しました。

一方で、2021年の初めに原油価格が急上昇した際はポンドも同様に強含みました。この時期、WTI原油価格は1バレルあたり70ドルを超え、ポンドは対円で150円を超える水準に達しています。

このように、原油価格の上昇はイギリスの経済にプラスの影響を与え、ポンドの価値を押し上げる要因となりました。

ポンド円の今後の見通し

ここからは、ポンド円の今後の見通しについて紹介します。

1. スターマー新政権の動き次第
2. 英国と日本の政策金利によって値動きが大きくなるかも

ポンド円への投資を検討している人は、ぜひ参考にしてください。

1.スターマー新政権の動き次第

スターマー新政権の経済政策は、ポンド円（GBP/JPY）の相場に大きな影響を与える可能性があります。特に、インフレ対策や財政健全化の方針が市場の注目点です。

スターマー氏は、経済の安定と成長を重視し、公共投資の拡大や社会保障の充実を通じて消費を刺激する狙いを持っています。スターマー氏の狙い通りに経済成長が加速すればポンドの上昇要因となる可能性があります。

2.英国と日本の政策金利によって値動きが大きくなるかも

2024年11月に英国のイングランド銀行（BOE）は政策金利を4.75%に据え置く決定をしました。この決定は、インフレ率の上昇や厳しい経済状況を考慮したものです。

一方、日本銀行（BOJ）は、2025年1月に政策金利を0.50％に引き上げました。今後も利上げが行われる可能性があるため、そうなれば両国の金利差が縮小して、ポンド安円高が進む可能性があります。

ポンド円の4つの変動要因

ポンド円の変動要因は主に4つあります。

1. 経済指標の結果
2. 政策金利の変更
3. 地政学的リスク
4. ユーロやオーストラリアの経済の影響

それぞれの要因について何に注目して見れば良いか詳しく見ていきましょう。

1.経済指標の結果

1つ目の変動要因は、経済指標の結果です。イギリスの経済指標はポンド円の値動きに大きく影響します。

特に、雇用関連指標や消費者物価指数（CPI）、GDP成長率は重要です。例えば、失業率が改善し、賃金が上昇すれば、消費が増加するため、ポンドの価値は高くなるでしょう。

一方で、GDPの成長が鈍化した場合は、ポンドの価値が低下しやすくなります。

2.政策金利の変更

2つ目の変動要因は、政策金利の変更です。イングランド銀行の政策金利は、ポンド円に大きな影響を与えます。

インフレの上昇により金利が上昇すればポンドが強くなる一方で、反対に金利が引き下げられた場合はポンド安を招く要因となるでしょう。

政策金利の変更はポンド円の動きに大きな影響を与えるため、その決定に注目することが重要です。

イングランド銀行の政策金利の発表は、会合が毎月1回かつ月初めに開催された後2日以内に金利が発表されることが多いので注意して見ておきましょう。

3.地政学的リスク

3つ目の変動要因は、地政学的リスクです。

地政学的リスクが発生すると、エネルギー価格の急騰によりインフレが加速するため、円高になる可能性があります。

例えば、ロシアのウクライナ侵攻やパレスチナ自治区ガザ地区でのイスラエルとハマスの戦闘などにより情勢が悪化すれば、リスク回避のためにポンド円が売られるでしょう。

地政学的リスクは、ポンド円の値動きに大きな影響を与えるので、常に情報を確認しておくべきです。[小栗3] 

4.ユーロやオーストラリアの経済の影響

ユーロやオーストラリアの経済状況は、ポンド円に強い影響を与えることがあります。

ポンド円はユーロ円や豪ドル円と強い相関関係を持ちます。Investing.comの相関計算ツールを活用して、2025年1月22日時点から200営業日前までのポンド円と各通貨ペアの相関係数を調査してみました。その結果、ユーロ円は0.91、豪ドル円は0.90といずれも高い相関関係にあることがわかります。（一般的に1に近づくほど相関関係が強く、-1に近づくほど相関関係は弱くなる）

したがって、ユーロや豪ドルの経済が好調でユーロや豪ドルが強くなると、ポンドも同じように強くなる傾向があるため、ポンド円が上昇する可能性が高くなります。

英国の経済指標だけでなく、ユーロやオーストラリアの経済指標や中央銀行の金利政策も確認しておくべきです。

ポンド円が大きく動いた事例

ここからは、過去にポンド円が大きく動いた事例をいくつか紹介します。

1. イギリスの欧州連合離脱是非を問う国民投票での暴落
2. 新型コロナウィルスによる暴落
3. ロシア・ウクライナ紛争による暴落
4. イングランド銀行の利上げや日銀の為替介入

それぞれの事例についてチャートを用いて解説します。

1.イギリスの欧州連合離脱是非を問う国民投票での暴落

イギリスのEU離脱（ブレグジット）は、ポンド円相場に大きな影響を与えました。

国民投票の前、投票結果に対する市場の期待感が高まり、ポンドは上昇傾向にありました。（EU離脱はしないという期待感）

しかし、投票が進むにつれて「離脱派」の優勢が報じられるにつれてポンドは急落しました。ポンド円もわずか数時間で160円前後から132円台まで暴落しています。

2.新型コロナウィルスによる暴落

新型コロナウイルス（COVID-19）の発生は、2020年初頭から世界中の金融市場に大きな影響を与えました。ポンド円（GBP/JPY）についても例外ではなく、2月後半から3月中旬にかけて144円台から124円台まで暴落しました。

ここまで急落した理由は、新型コロナウイルスの影響による経済の不透明感が高まったことに加え、英国政府の対応が遅れたことも影響しています。

3.ロシア・ウクライナ紛争による暴落

2022年2月にロシアがウクライナに軍事侵攻した際も、ポンド円は急落しています。

2021年末から2022年初頭にかけて、国の経済回復や金利上昇の期待からポンド円は比較的安定した動きを見せていました。しかし、2月24日にロシアがウクライナに侵攻した直後からポンド円は下落し、3月前半までに約155円から151円台まで急落しています。

急落の原因は、ロシア･ウクライナ紛争により投資家のリスク回避の動きが強まり、安全資産である円に資金を移したためです。

ただし、このときのポンド円はすぐに回復し、2022年3月には160円を超えています。

4.イングランド銀行の利上げや日銀の為替介入

イングランド銀行の利上げや日銀の為替介入が原因でポンド円の相場が大きく動いたこともあります。

2021年12月にイングランド銀行は政策金利は0.1%から0.25%に引き上げました。イングランド銀行は2022年に入ってからも複数回にわたり利上げを実施し、2023年8月には政策金利が5.25％になります。

一方、その間の日本銀行は、全く利上げを行わなかったため、両国の金利差拡大により2022年148円だったポンド円は、2024年7月後半には208円前後まで円安が進行しました。

なお、この間、日銀によるドル売り円買いの為替介入が2回実施されています。

1度目は、2024年5月2日の早朝に実施され、ドル円の急落を受けてポンド円も196円台後半から191円台後半まで下落しました。

2回目の為替介入は、同年7月11日と12日に行われ、このときもポンド円は4円以上円高が進行しています。

このようにイングランド中央銀行の政策金利や日本政府・日本銀行による為替介入が起きると、ポンド円は大きく変動するので常に警戒しておくべきです。

ポンド円の見通しはイギリス経済と政策金利次第

2025年以降のポンド円がどうなるかは、イギリス経済の状況とイングランド銀行の政策金利次第といえます。

イングランド銀行が利上げをした場合、日本の政策金利との金利差が拡大するため、引き続き円安傾向が続く可能性があります。

一方で、イングランド銀行が今後も利下げを行った場合、日英両国の金利差が縮小するため、円高が進行するかもしれません。

FXGT.comでは、最大5,000倍のレバレッジでFX取引ができるため、少額から多くの利益を狙うことができます。ぜひ、この機会に口座開設してみてください。