株のヒートマップとは？見方・使い方や米国株と日本株対応のツール5選 

株のヒートマップとは、株価の騰落率や時価総額を色と面積で視覚化したツールです。数百・数千もの銘柄が動く株式市場において、どのセクターに資金が集まっているか、どの銘柄が下落しているかを一画面で確認できます。 

とはいえ、ヒートマップの見方が分からない、どのヒートマップツールを利用すればよいか分からない人もいるでしょう。 

本記事では、株のヒートマップの基本的な見方・使い方から、米国株・日本株それぞれに対応した無料ツールまでを解説します。 

• 株のヒートマップは株価の騰落率や時価総額をブロックの色とサイズで表したもの 

• ヒートマップを活用すると、市場全体の状況を視覚的に把握しやすくなる 

• ヒートマップは無料で利用可能なものもある 

株のヒートマップとは？株価の騰落率や時価総額などを色と面積で表したツール  

株のヒートマップとは、株価の騰落率や時価総額をブロックの色と面積で視覚的に表したツールです。ヒートマップを活用することで、その日の株式市場の状況を一目で把握できます。 

出典：Finviz 

株式市場では、日々数百から数千もの銘柄が同時に動いていますが、個別のチャートを一つずつ確認していたら、どのセクターに資金が集まっているか、どの銘柄が下落しているかといった市場全体の状況を素早く把握できないでしょう。 

ヒートマップを使えば、こうした情報を色と面積という視覚的な形で一度に確認できます。 

株のヒートマップの見方｜色・大きさ・セクターの意味  

ここでは、株のヒートマップの基本的な見方や使い方について解説します。 

1. 緑色が上昇で赤色が下落を表す 

2. 色の濃さで上昇率・下落率の大きさが分かる 

3. ブロックの大きさは時価総額を示すことが多い 

4. セクター（業種）ごとにブロック分けされている 

ヒートマップをどのように使うか分からない人は、ぜひ参考にしてください。

 1.緑色が上昇で赤色が下落を表す 

ヒートマップでは、一般的に緑色が上昇、赤色が下落を示します。 

ツールによっては、青色と赤色で表示されるものもありますが、いずれの場合も寒色・暖色の2色で上昇と下落を区別する設計になっています。使用するツールの凡例を事前に確認しておくと、読み間違いを防ぎやすくなるでしょう。 

2.色の濃さで上昇率・下落率の大きさが分かる 

ブロックの色の濃さを見ることで、対象銘柄やセクターの値動きの大きさを把握可能です。 

一般的に薄い赤であれば下落率は小さく、濃い赤になるほど下落率が大きくなります（一部のツールでは明るい色ほど大きくなります）。緑色の場合も同様で、色が濃いほど上昇率が高いことを意味します。 

濃い色のブロックはその日に大きく動いた銘柄やセクターを示しているため、値動きが大きい銘柄やセクターを効率的に確認できます。 

例えば、特定のセクター全体が濃い赤色の場合は、そのセクターに何らかの下落要因となる材料が発表された可能性が考えられるので注意が必要です。 

しかし、一部の銘柄だけが濃い色になっている場合は、特定の銘柄の決算発表や業績修正といった個別の材料が背景にあるのかもしれません。 

3.ブロックの大きさは時価総額を示すことが多い 

ブロックの大きさは時価総額を基準としていることが多く、一部の証券会社やツールでは出来高や売買代金を選択できます。 

騰落率はあくまで値動きの大きさを示すものであり、その銘柄が市場全体にどの程度の影響を与えているかまでは読み取れません。 

そこでブロックの大きさを合わせて確認することが重要です。 

例えば、小型株が大きく上昇していても市場全体への影響は限定的ですが、ブロックが大きい大型株の色が濃い場合は株式市場全体への影響が大きい銘柄である可能性があります。 

4.セクター（業種）ごとにブロック分けされている 

ヒートマップでは、一般的に銘柄がセクター（業種）ごとにブロック分けされています。 

ブロックごとの色の傾向を確認することで、そのセクターが全体的に上昇・下落のどちらに偏っているかが把握できます。 

例えば、テクノロジー関連の銘柄のブロックがほとんど緑色の場合、ハイテク株が相対的に買われている可能性があると考えられます。 

個別銘柄ではなくセクター単位で色の変化を確認することで、各セクターのトレンドの全体像をつかみやすくなります。 

ハイテク株とは？おすすめの代表銘柄一覧や下落の理由  

【無料版も】米国株や日本株などのヒートマップが使えるツール5選  

この章では、米国株や日本株のヒートマップが使えるツールを5つ紹介します。 

1. Finviz 

2. TradingView 

3. Yahoo Finance（海外版） 

4. Nikkei225jp.com 

5. 株探（Kabutan） 

それぞれのツールの特徴やメリットなどについて順番にみていきましょう。 

1.Finviz 

出典：Finviz 

項目	内容
提供会社	Finviz
対応市場	S&P 500 Dow Jones 30 Nasdaq 100 Russell 2000 All Stocks（米国の全株式） Thema
登録	不要
日本語対応	なし
データ更新の遅延	無料版：Nasdaq約15分、NYSEとAmexは約20分 Elite版：株価はリアルタイム（先物は20分遅延）
対応期間 （パフォーマンス）	短期（1分、5分、15分、30分、1時間・2時間など） 中期（4時間、日足、週足） 長期（月足、四半期、年足、3年、10年など）
有料プラン	Finviz Elite 月39.50ドル（年払い月換算24.96ドル）

FinvizはS&P500構成銘柄など米国株を中心に確認できるヒートマップツールです。 

無料版では、S&P500をはじめとする一部のヒートマップを登録不要で利用できます。 

ただし、インターフェースは英語のみで、無料版はデータ遅延があるほか、ヒートマップの自動更新にも対応していません。 

しかし、有料プランのFinviz Eliteでは、S&P500に加えて、確認できるヒートマップの種類が大幅に拡張されます。 

• Dow Jones 30 

• Nasdaq 100 

• Russell 2000 

• All Stocks（米国の全株式） 

• Market Cap（時価総額ベースでの表示） 

上記の米国株や指数に加えて、カナダ・台湾・イタリアといったメジャーではない市場を含む世界各国の騰落率を一覧できるWorld、ETFs、Crypto（暗号資産）、Futures（先物）、Themes（テーマ）といったカテゴリのヒートマップも確認できます。 

また、他社のツールでは一般的に1日・1週・1月の期間しか選択できないのに対して、Finvizは表示期間の選択肢が豊富です。 

トレードスタイル	確認可能な期間の例
短期足	1分 5分 15分 30分
中期足	1時間 2時間 4時間
長期	日足 週足 月足 3年 5年 10年

米国市場全体の値動きを把握する際の参考ツールの一つです。 

2.TradingView 

出典：TradingView

項目	内容
提供会社	TradingView
対応市場	世界各国の主要市場（米国・日本含む）
登録	不要（カスタマイズ保存には登録推奨）
日本語対応	あり
データ更新の遅延	購読なしの場合15分
対応期間 （パフォーマンス）	1週・1月・3月・6月・年初来・1年間
有料プラン

TradingViewは株式・ETF・FX・暗号資産など幅広い資産クラスのヒートマップを無料で提供しており、多くの主要市場に対応しています。 

米国株に対応しているヒートマップの例を挙げると、以下の通りです。 

• ナスダック100指数 

• ナスダック総合指数 

• ダウ平均株価 

• ダウ・ジョーンズ総合平均指数 

• ダウ・ジョーンズ輸送株平均 

• ダウ・ジョーンズ公共株平均 

• KBW NASDAQ Bank Index 

• Russell 1000/2000/3000 

• S&P500 

• 全ての米国株式 

表示指標は時価総額のほか、出来高や価格×出来高（売買代金）にも対応しています。ただし出来高と売買代金については1日・1週・1月のみ選択可能です。 

変動率やパフォーマンス（1週・1月・3月・6月・年初来・1年間）など複数の切り口で銘柄の状況を確認できます。 

3.Yahoo Finance（海外版） 

出典：Yahoo Finance（海外版） 

項目	内容
提供会社	Yahoo Finance（海外版）
対応市場	世界各国の主要市場（米国・日本含む）
登録	不要
日本語対応	なし（英語のみ）
データ更新の遅延	15分
対応期間 （パフォーマンス）	1日のみ
有料プラン	Yahoo Finance Plus（詳細機能向け）

Yahoo Finance（海外版）のヒートマップはスクリーナー機能に統合されており、世界各国の主要市場の株式のヒートマップを確認できます。さらに、時価総額、株価、セクターといった条件でスクリーニングしたヒートマップを25社、50社、100社ずつ確認可能です。 

ただし、海外版は英語のみの対応のため、日本語で確認したい場合は翻訳ツールなどを入れる必要があります。 

また、他社ツールと比較すると項目数の選択肢がやや少ないので、基本的な情報のみを確認したい人向けのツールです。 

4.Nikkei225jp.com 

出典：Nikkei225jp.com 

項目	内容
提供会社	Nikkei225jp.com
対応市場	日本株（日経225構成銘柄）
登録	不要
データ更新の遅延	リアルタイム自動更新
対応期間 （パフォーマンス）	前日比の騰落率のみ記載
有料プラン	なし（完全無料）

Nikkei225jp.comのヒートマップは、日経225の225銘柄を対象に株価の騰落状況をリアルタイムで自動更新表示できる機能です。 

銘柄名の下に前日比（%）、さらにその下に日経225寄与度が表示される仕様で、相場全体の強弱を視覚的に把握しやすい設計となっています。 

Nikkei225jp.comのヒートマップに対応している株式指数は以下の通りです。 

• 日経225 

• ナスダック100 

• NYダウ 

• 米国株業種別 

フルスクリーンモードへの切り替えにも対応しており、大画面モニターでの利用にも適しています。ただし、日本株のヒートマップは日経225の225銘柄のみが対象となるため、日経225に選ばれていない日本株の情報は確認できません。 

5.株探（Kabutan） 

出典：株探（Kabutan） 

項目	内容
提供会社	株探（Kabutan）
対応市場	日本株（東証33業種別・全市場）
登録	不要
データ更新の遅延	終値ベース
対応期間 （パフォーマンス）	前日比の騰落率のみ記載
有料プラン

株探の市場マップは、日本株を東証33業種別に分類し、1銘柄1マスで色分けされています。 

全市場・プライム・スタンダード・グロースと市場を絞り込んで表示でき、マスにカーソルを合わせると銘柄の詳細を確認可能です。 

ただし、終値ベースの更新のためリアルタイム性はなく、スマートフォン版にも対応していません。また、ヒートマップの画面が他社ツールと比べても薄く見えにくく感じるかもしれません。 

ヒートマップを株取引で活用する3つのポイント  

株取引をする際にヒートマップを使う場合は、以下の3つのポイントを押さえておきましょう。 

1. 指数全体からセクターを経て個別銘柄の順にチェックする 

2. セクターローテーションを意識する 

3. 米国市場の地合い（市場全体の雰囲気）は日本株にも影響する 

それぞれのポイントをみていきましょう。 

1.指数全体からセクターを経て個別銘柄の順にチェックする 

ヒートマップは、以下の順番で見ていくのも一つの方法です。 

1. 指数全体 

2. セクター 

3. 個別銘柄 

個別銘柄から見てしまうと、その動きが市場全体のトレンドによるものなのか、その銘柄特有の動きなのかが判断しにくくなります。  

例えば、指数全体が緑色（上昇）であることを確認し、次にどのセクターが強いかを確認し、最後にそのセクター内の個別銘柄を見ていく、という流れが分かりやすいでしょう。

この順番を意識することで、ある銘柄が上昇していた場合、市場全体が上昇局面にあるのか、特定のセクターに資金が集まっているのか、あるいはその銘柄固有の材料（決算発表や業績修正など）によるものなのかを切り分けやすくなります。 

こうした背景を把握することで、値動きの背景を整理する際の参考になります。 

2.セクターローテーションを意識する 

日々のヒートマップを継続的に確認することで、資金がどのセクターに移動しているかを指すセクターローテーションを確認できます。 

なぜなら、市場のトレンドは一つのセクターに偏り続けるわけではなく、時期によって資金が向かう先が変化するためです。 

例えば、エネルギー株のブロックが緑色に変わってきた場合、資金の流れが変化しているサインと捉えることができます。 

定期的にヒートマップを確認する習慣をつけることで、トレンドの変化に早めに気づきやすくなります。 

3.米国市場の地合いは日本株にも影響する 

米国株のヒートマップで地合いを確認することは、日本株市場の動向を把握するうえで参考情報の一つとなります。 

なぜなら、米国市場の値動きは、翌日の日本市場にも影響を与えることが多いためです。 

例えば、米国市場のヒートマップ全体が緑色（上昇）であった翌日は、日本株市場でも同様の動きがみられる場合があります。 

米国株と日本株、両方のヒートマップを併用することで、より広い視点で市場の地合いを把握できます。 

株のヒートマップを活用して市場の地合いをつかもう 

株のヒートマップは、色と面積によって市場全体やセクターの強弱を視覚的に把握できるツールです。 

個別銘柄を一つずつ確認する手間を省きながら、市場の流れを効率よくつかめる点が特徴です。 

FinvizやTradingViewなど無料で利用できるツールも多く、登録不要で使い始められるものもあります。 

まずは日々のヒートマップチェックを習慣にし、市場全体の地合いを把握したうえで市場分析の参考情報として活用活用できます。 

FX・CFD取引には元本を失うリスクがあります。本コンテンツは情報提供を目的としており、特定の取引を推奨するものではありません。  

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