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先週末の為替市場では、米雇用統計が予想以上に良い結果でした。また、月曜日早朝にはイスラエルが攻撃されたことを発表されるなど中東情勢が緊迫化しています。
まずは、直近の相場環境から振り返ります。
5日の東京外国為替市場は、夜間に米5月雇用統計の発表を控えて投資家の様子見姿勢が強く、終始こう着感の強い値動きとなりました。

片山さつき財務相が為替動向について適切に対応する旨の発言をしたことや、政府・日銀による円買い介入への警戒感が根強かったことから、上値が重い展開。
一方で、中東情勢をめぐる緊張を背景としたドル買いも意識されて下値も堅く、160円前後での小幅な変動にとどまりました。
ロンドン市場に入ると、一時は地政学リスクへの警戒からドル買いが優勢となる場面もありましたが、やはり日本の為替介入への警戒感が意識され、積極的な円売りは手控えられました。
ニューヨーク市場では、発表された米5月雇用統計の非農業部門雇用者数が前月から17万2,000人増となり、過去2ヶ月分も上方修正されました。
これを受けて米連邦準備理事会(FRB)による年内の利上げ観測が浮上し、米長期金利の上昇とともに日米金利差の拡大を見込んだドル買い・円売りが加速。
さらにクリーブランド地区連銀のハマック総裁がインフレ抑制のための早期利上げの可能性を示唆したこともドルの押し上げ要因となり、一時160.3円前後まで上値を伸ばしました。
週明け8日の東京市場は、前週末の強い米雇用統計の結果を受けたドル買いが先行し、早朝には一時160.4円前後まで上昇する場面がみられました。
イスラエルへのミサイル攻撃が発表されたことで有事のドル買いが流入したほか、時間外取引での米原油先物の上昇に伴う日本の貿易収支悪化懸念も円売りを促す材料となっています。
しかし、寄り付きから日経平均株価が大幅に下落したことを受けて安全通貨とされる円を買い戻す動きも強まったため、ドル円の一段の上昇は抑制され、その後は160.3円台で伸び悩む展開となっています。
ドル円は、160円を明確に超え始めています。

1時間足では160.1円台のレジスタンスラインを超えたため、今後も上昇が継続するかもしれません。

本日の注目銘柄はゴールドです。ゴールドは、三角保ち合いを下に抜けたため、下落方向の動きが加速する可能性があります。

4,100ドル台や3,900ドル台まで下落するかもしれません。
本日は重要度の高い経済指標の発表はないため、通常であれば大きな動きはない1日となります。しかし、イランからのミサイル攻撃があったことが報道されるなど、中東情勢が緊迫化してきており、報道次第で為替レートに影響があるかもしれません。
本記事は市場動向の解説を目的としたものであり、特定の取引を推奨する投資助言ではありません。レバレッジを伴う取引は、高い収益の可能性がある反面、元本を上回る損失のリスクを伴います。最終的な投資判断は、ご自身の責任において行っていただけますようお願いいたします。過去の分析結果は将来の運用成果を確約するものではありません。