リップルはオワコン、リップルは将来100万円を超えるなど、現在のリップルには様々な不安や期待が錯綜している状況です。また2024年はビットコインの半減期を迎えることから仮想通貨相場全体の期待が膨らんでいます。
一方でリップルは裁判問題も抱えており、やばいと言われることがあります。この記事ではリップルがやばいと言われる真相や今後の期待感などを徹底分析します。
リップル（XRP）とは、2004年にRyan Fugger氏によって開発が始まった仮想通貨で、2023年3月時点で仮想通貨市場において6位の時価総額を誇っている。
リップルの今後を分析するために知っておくべきポイントは、「送金速度が速く、コストも安い」「国際送金に特化している」「発行上限枚数まで既に発行済み」「アジア圏での広がりが強い」「リップル社が手がけるFLUFWorldプロジェクト」
リップルを取引する注意点は、2021年から下落傾向なこと、中央集権的な管理に対する批判があること、リップル社によるリップルの放出があること。
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リップルはやばい？基本的特徴をおさらい
リップルがやばいかどうかを判断する前にまずはリップルの簡単な概要から見ていきましょう。
| 通貨名称 | XRP/リップル |
|---|---|
| 時価総額 | 1400億円 |
| 開発元 | Ripples Labs Inc． |
| 発行上限 | 1000億XRP |
| 公式サイト | https://ripple.com/xrp/ |
| 公式ツイッター | https://twitter.com/Ripple |
リップル（XRP）とは2004年にRyan Fugger氏によって開発が始まった仮想通貨で、2023年3月時点で仮想通貨市場において6位の時価総額を誇っています。
現在はアメリカに本社をおくリップル社が開発を軸として担っており、国際決済をする際にかかるコストをより削減することを期待されております。
リップルの今後の展望予想【2023年最新版】
ここからは具体的なリップルの今後の動向についてテクニカルとファンダメンタルズの2つの側面から解説していきます。
リップルはやばい？｜テクニカルの観点から見るリップル
ここではテクニカルの基本的なライントレード、ロールリバーサルを狙った分析を紹介します。ライントレードは特定の銘柄だけでなく、様々な銘柄で応用できます。ぜひ今後の相場考察に役立ててください。
以下はXRP/USDの週足チャート画面になります。
2021年4月ごろに最高値をつけて以降、保ち合いを形成するかのように下落を続けています。
週足での保ち合いとなるためこのレンジでの終盤でどのような動きをするかが重要ポイントなるでしょう。
週足でのレジスタンスラインの0.3付近は過去に反発を見せたところであり、この0.3のラインを下割る場合、リップルの下落はまだまだ続く可能性が高いです。
また0.3ラインで反発したのち、上昇トレンドを形成するということも考えられるでしょう。
一方で緑色ラインのように三角保合をブレイクし、2022年10月付近の高値である0.55付近を超えるような動きを見せれば一転して上昇相場になる可能性もあります。さらに時間軸を落として分析していきましょう。
日足ベースで分析しても、0.3付近の下限と直近の高値である0.43付近での動きに注目すべきです。0.43を大きく抜いて上昇する場合相場は強気、0.3を下回る場合は弱気相場だと判断可能です。
最後にここまでのテクニカル分析をもとに具体的なトレード戦略を立てていきましょう。
【買い】
①0.43付近のレジスランスラインを上方向にブレイク後、ロールリバーサルを確認して買い。利確は前回高値の0.55付近が目安になるでしょう。
②0.3付近のサポートラインで反発を確認後、買いエントリー。
利確は0.43付近のレジスタンスラインが目安でしょう。
【売り】
0.3付近のサポートラインを下方向にブレイク後、ロールリバーサルを確認して売り。売りの場合、安値更新となるため明確な上昇サインが出現するまで保有できるでしょう。
あくまでも上記は参考程度の分析で投資は、いかなる時でも自己責任です。
本記事では、自分ならこうしますというのを解説しているだけですので、売買を”推奨”するものではございません。ただFXGTでは、現在口座開設ボーナスを開催中で、口座開設と本人確認を完了するだけで口座開設ボーナスを獲得できます。
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リップルはやばい？｜ファンダメンタルズの観点から見るリップル
ここまでリップルを取り巻く様々な時事ニュースやリップルコインの特徴などを解説してきましたが、最終的にリップルコインは投資対象となるのでしょうか。ファンダメンタルズの観点から分析します。
結論から言うとリップルコインはテクニカル要因よりもファンダメンタルズ要因による影響が大きいため、完璧な未来予測は不可能です。
過去のリップルの大きな値動きは基本的にリップルコインにまつわるファンダメンタルズ要因によるものが多いです。さらに2024年はビットコインが半減期を迎えると言われており、リップルが過去の最高値付近まで時間をかけて回復する可能性もあります。その上でリップルコインの将来を予測する上で必要なファンダメンタルズ要因を紹介します。
・時価総額の上下
・時価総額ランキングの推移
・リップル社が手がけるプロジェクトの動向
・リップルネットと提携する新規金融機関の有無
・リップル裁判の結果
・その他の世界情勢、仮想通貨ニュース
上記のポイントをしっかりと押さえ、日々チェックをする上でリップルの価格動向に影響を与えそうなイベントが起きた際にしっかりと根拠あるトレードができればリップルトレードの確度を上げることができるでしょう。
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リップルの将来性を分析するために知っておくべきこと
リップルの今後を予測するためにまずはリップルの特徴を知らなければ始まりません。
以下ではリップルの今後を分析するために知っておくべきポイントをまとめております。
送金速度が速く、コストも安い
リップルはその他の仮想通貨と比べて送金速度が比較的早く、送金コストが低いという特徴があります。
リップルは取引処理方法に特徴があり、一般的には仮想通貨の取引処理には複数人による承認作業が必要ですが、リップルの場合は少人数の承認で取引処理が可能なのです。
そのためリップル社の発表によるとリップルの送金速度は3.3秒、送金コストは0.0004ドル（約0.05円）になります。
国際送金に特化している
リップルはブリッジ通貨としての一面があり異なる法定通貨間を円滑に仲介することができます。
リップル社によれば世界40カ国以上、6大陸の300以上の金融機関がリップルネットワークに参加しており、非常に注目されている通貨と言えます。
リップルのウォレットは銀行口座を持たなくとも作成でき、仮に日本円ドル宛で国際送金する際はリップルを軸として送金することで所要時間を数秒に抑えることができます。
発行上限枚数まで既に発行済み
リップルは総発行枚数の上限が1000億枚と決められておりその全てが2005年に発行済みとなっております。
よってリップルは今後新しく発行されることがない訳ですが、発行分のおよそ半分をリップル社が保有しています。つまり、リップル社が保有分のリップルを市場に流せばリップルは大暴落することになります。
またリップルは国際送金システム内で利用される度にリップル自身を減らしていく仕組みとなっており、発行数が減っていくことで価格を安定させているという一面もあります。
アジア圏での広がりが強い
リップル社の本拠地はアメリカですが、リップルの海外送金ボリュームの80％はアメリカ以外で発生しています。
特に東南アジアなどの地域では今後の経済成長が目覚ましく、出稼ぎ労働者の増加に伴った国際送金の需要上昇がリップルに良い影響を与える可能性があります。
今後の東南アジアでのリップルの動向を観察するとともにリップルがどのような地域でどのような用途で使われているのかに注目するのが大事です。
リップル社が手がけるFLUFWorldプロジェクト
2022年6月、リップルとFLUFWorldは新しい分散型ブロックチェーンネットワークである「ルートネットワーク」を通じた、「オープンメタバース」実現に向けたパートナーシップ締結を発表しました。
ルートネットワークとはWeb3コミュニティで評価された構成要素を厳選し、ユーザーエクスペリエンスに注力しているため、トークン化された決済をするのに最適なブロックチェーンシステムとなります。没入感の高いオープンメタバースであるFLUFWorldプロジェクトが広く大衆に使われることになればリップルの需要も高まり、価格が上昇します。
このようにリップルは他の仮想通貨と比べても一線を画す特徴を保有しています。リップルやビットコインなどの仮想通貨をリスクゼロで取引するならゼロカットシステムを導入しているFXGTで取引を始めましょう。
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リップルはやばい？オワコン？リップルを取引する注意点
リップルは将来への成長が期待される仮想通貨であると評価される一方、一部ではオワコンと評されることもあります。
以下からはリップルがやばい、オワコンと言われてしまう原因と注意点を細かく解説していきます。
リップルはやばい？｜2021年から下落傾向
リップルは2021年に最高値をつけて以来、2023年3月現在に至るまで価格の下落が続いております。
ただし、新型コロナウイルスの流行やFTXショックなどの影響により仮想通貨全体が大きな下落を見せています。
リップルだけに限ったことではないのでリップルが下落しているからといってすぐにリップルがオワコンと判断するのは難しいです。
さらに2024年はビットコインの半減期とも言われており、今後仮想通貨の価値が以前の水準まで回復する可能性もあるので今後の動向に要注目です。
リップルはやばい？｜中央集権的な管理に対する批判
リップルはリップル社独自開発のリップルネットと呼ばれるネットワークで中央集権的に管理がされております。
仮想通貨自体、プロックチェーンシステムによる相互監視し、より自由で民主的なシステムを構築することを目的とした通貨である側面があります。
そのため中央集権的な管理をするリップルに対して一定数批判の声も存在します。しかし、見方を変えれば仮想通貨を独自のシステムによって管理しているリップ社は他の仮想通貨開発グループと比べ高い技術力を保有していると言えます。
会社独自に仮想通貨を管理すること自体珍しいため、中央主権的管理がリップルを評価する際の特徴の一つとして考えられます。
リップルはやばい？｜リップル社によるリップルの放出
リップル社はリップルの最大発行数である1000億XRPの内、半分ほどを自社で保有しています。
さらにリップルは1カ月あたりに放出できるXRPを10億XRPと決めており、一度に大量のXRPが売りに出されることを制限している状況です。
しかしながら投資家はリップル社がリップルの半分を保有していることを危険視し、市場に売りに出されたときに大きな下落をするのではないかと考えられています。
仮にリップル社がリップルを継続的に売りに出せばもれなくリップルの価値は下落します。ただし、仮想通貨自体が大きな下落をしている昨今、リップル社が自主的に自らの保有リップルを大量に放出するのは考えにくいです。
リップルとGoogleの深い関係性
ここまでリップルがやばい、オワコンと言われてしまう理由について解説していきました。
次にリップルにまつわる世界的有名企業について紹介していきます。
リップルとGoogleとの関係性
リップルの今後が期待される理由の一つとしてGoogleからの出資を受けていることがあげられます。具体的にはリップルはGoogleの子会社であるGV（Google Ventures）が出資している唯一の仮想通貨です。
リップルとGoogleの関係性は深く、リップルコイン（XRP）をGmailで送ることの可能です。この機能によりChromeの拡張機能によりお互いにGmailを通してリップルコインを投げ銭することもできるようになります。
さらに、仮にGoogle社がリップル社を買収した場合1XRP＝64000円以上の価値になると言われ、今後のGoogleとの関係性に注目です。
Googleだけじゃない｜リップルに出資する様々な企業
Googleとの関係性に限らずリップル社の提供するリップルネットには現在200を超える金融機関が提携をしています。
以下がリップルネットに参加している主な金融機関の一覧となります。
「主な提携先金融機関」
・三菱UFJ銀行
・SBIホールディングス
・みずほフィナンシャルグループ
・りそな銀行
・野村信託
・Barclays
・Western Union
・Commonwealth Bank of Australia
・Bank of England
・Saudi Arabian Monetary Authority
・Monetary Authority of Singapore
（その他多数）
このようにリップルは世界中の重要金融機関と提携しており、様々な企業においてリップル社が手がけるサービスを導入されております。
リップル社が提供する国際送金システムは従来の送金システムが抱える課題を解決する可能性があり、リップルネットにより安全で迅速な資金移動の可能に期待が高まっています。
今後のリップルが構築を目指す世界基盤の国際送金システムの動向には目を離せません。
リップル裁判の真相｜なぜリップルは訴訟されたのか
アメリカに本社を置くリップル社は2020年12月に米国証券委員会（SEC）に提訴されました。その理由はリップル社がリップルを未登録証券として販売していたというものです。
一件の裁判はリップルが有価証券に該当するかどうかが争点となっており、2023年現在まで裁判が続いています。
しかし最近ではリップル社CEOが2023年中に結論が出る見込みと主張しており、今後のリップルを取り巻く裁判の勢いは落ち着いていくと思われます。
ここからはリップル裁判における双方の主張について紹介していきます。
リップル裁判はやばい？｜SEC側の主張
SEC側は証券を投資契約だと判断する法的根拠「ハウイ基準」にリップルが該当するため、リップル社がリップルコインを無登録証券として発行との理由でリップルの発行差し止め、民事制裁金などを要求しています。
「ハウイ基準」
①資金の出資
②共同事業
③収益の期待
④収益の獲得がもっぱら他社の努力による
このようにSEC側はリップルコインが上記のハウイ基準に示された条件に合致する証券法の規制を受ける証券の一つである「投資契約」に該当すると主張しています。
リップル裁判はやばい？｜リップル側の主張
一方でリップル側はリップルコインが証券方の規制を受ける「投資契約」に該当しないため証券ではないと主張しており、両者の主張は真っ向から対立しております。
また以前よりSECはビットコインやイーサリアムコインに対してSECへの登録届けが必要とされる証券とは言えないという柔軟な対応を示していました。
よってリップル側は同じ仮想通貨であるはずのリップルコインが上記2つのコインと同じ待遇を受けられないのは不平等だと主張しているのです。
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いかがだったでしょうか。ここまで現在のリップルを取り巻く様々な問題点や期待すべきポイントについて解説してきました。
リップルは過去にGoogleから出資を受けたこともあり、今後を期待される仮想通貨であることに間違いはないでしょう。また、2018年には仮想通貨市場全体が下落した中リップルが暴騰したということで有名で、今後同じようなことが起こる可能性も考えられます。
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リップル（XRP）とは、2004年にRyan Fugger氏によって開発が始まった仮想通貨で、2023年3月時点で仮想通貨市場において6位の時価総額を誇っている。
リップルの今後を分析するために知っておくべきポイントは、「送金速度が速く、コストも安い」「国際送金に特化している」「発行上限枚数まで既に発行済み」「アジア圏での広がりが強い」「リップル社が手がけるFLUFWorldプロジェクト」
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